管理人 1. 就活市場における商社の難化
20世紀の「商社冬の時代」は終焉し、21世紀に入ると、商社の就活難易度は上がり続けている。コロナ後は、最優秀層が保守化したのか、更に内定を取ることが難しくなっているように思われる。
5大商社の場合は、高学歴に加え、帰国子女/留学経験者、有名体育会幹部、学業優秀は当然で、更に、外銀・戦コン（MBB）組も参入する。さらに、最近ではDX重視の流れの中、理系のプレゼンスも高まり、競争は厳しくなるばかりだ。
そうなると、5大商社だけでは不安ということで、双日・豊田通商にもトップクラスの就活生が応募するようになり、総合商社全体が難化しているようである。
このため、非常に優秀な学生が十分な対策を立てたとしても、商社から内定を取れない可能性はある。その場合、商社以外の選択肢も考えておく必要がある。
2. 商社マンにも悩みはあるのか？
商社以外の選択肢を考えるにあたって、そもそも、商社マンにも悩みはあるのかを考えておきたい。商社は給与水準が高く、その上、昇給ペースも早い。初任給こそ400万円程度で他の大企業と大きく変わらないが、2年目で700万円、3年目で900万円、そして4年目位には大台の1000万円に到達できるかできないかの給与水準となる。これは、メガバンク、東京海上日動火災、日本生命、野村證券といった金融最大手の昇給ペースを上回る早さである。
＜年収1000万円への到達速度＞
https://career21.jp/nenshuu1000/
また、30歳では1200～1500万円になり、そこから昇給速度は鈍化するものの、40歳では1800万～2000万円位までじわじわと上昇する。そして何よりも凄いのは、終身雇用が事実保証されているので、このレベルの高給を60歳まで享受することができる。その上、手厚い退職金に企業年金。これに、海外駐在によるアップサイドを考慮すると、どんな国内系企業でも生涯賃金ベースでは太刀打ちできないだろう。
そんな商社マンにも悩みがあるとしたら、以下の様な項目だろう。
①スキルと転職力
商社マン最大の悩みはこれであろう。
金融、コンサル、ITといった市場価値のあるスキルを商社では習得できない。
商社マンも20代半ば位の若手であれば、その学歴、語学力、行動力、コミュ力等の潜在的な能力の高さが評価され、第二新卒でポテンシャル採用をしてもらえる場合もある。
しかし、20代後半以降は、転職市場においてはスキルや業務経験が重視されるようになるので、金融専門職、戦略コンサル、ITといった企業に転職することは難しくなる。
30歳を過ぎると、年収を下げずに転職することは、ほぼ不可能になってしまう。
もっとも、商社マンのプロジェクト遂行能力は専門スキルと言えるのだが、総合商社というのは日本固有の形態なので、外資系総合商社というものが存在しない。ここが、金融、コンサル、ITとの違いであり、正確には、商社マンの専門スキルを活かせる転職市場が存在しないと言った方がいいかも知れない。
いずれにせよ、商社を辞めてしまうと、年収を維持できない。これは商社マンにとっては辛いところであろう。
②異動（海外転勤）の問題
異動はサラリーマンの場合は避けられない。これは、商社に限らず、金融やメーカーでも同様である。
しかし、商社の場合は海外駐在がある。待遇は非常に良いのだが、海外駐在の場所や時期を自分で好きに選ぶことは出来ない。これは何かと不便である。
他方、金融、戦略コンサル、IT等の専門職や、外資系企業の場合においては、事実上、ずっと東京で働くことは可能である。
③所属部門がお荷物部門となるリスク
総合商社は非常に多くの国・地域、多くのビジネスに関わっているので、他の業種と比べてリスク分散は効いていると考えられる。しかし、事業ポートフォリオの構成は各社異なるので、マクロ経済環境の状況によっては、業績が悪化する可能性はある。
そうなると、商社の場合は、年収に占めるボーナスの割合が高いので、ボーナス減によるダメージは大きい。これが一時的であればいいのだが、継続すると厳しい。何故なら、転職によって年収を回復するという選択肢が取れないからである。
今では多少緩和傾向にあるようだが、商社の場合、自分が所属する事業部門から異動することはかなり難しい。そうなると、自分が配属された部門が斜陽産業関連であると、社内的に花形部門に異動することは難しくなり、将来の展望が見えなくなってしまう。
商社が将来ダメになることは無いだろうが、自分が所属する部門がお荷物部門になる可能性はある。そうなると、転職はおろか、社内出世も望めないという状況に陥ってしまう。
3. 新卒で商社よりもお勧めの企業とは？
商社よりもお勧めといっても、いろいろな切り口がある。
ここでは、年収・転職力（スキル）・ステータスといった客観的・経済的な観点において、総合的に商社と同等かそれよりも上のキャリアを歩むことが可能となる企業・職種について考えたい。
要するに、年収やステータス的な面では商社に太刀打ちできないので、「2社目」で商社以上を狙える企業を探すということである。
「2社目」で商社以上の企業に転職が可能になるには、基本的に2つの条件の充足が必要であろう。
第1は、確固たる「専門性」である。これは、ゼネラリスト色の強い商社の弱みと認識されているところである。
専門性については、ヒト、モノ、カネ、情報というカテゴリーに沿って、以下で考えていくこととする。
第2は、企業の持つ「ネームバリュー」である。中途採用で転職する際には、同じような職種であっても、当然企業の「ネームバリュー」によって転職力や市場価値は異なってくる。これは、新卒採用における学歴と類似しているのかも知れない。
4. 具体的な企業について
①ヒト系のスキルが習得できる企業について
リクルート、パーソル、リンクアンドモチベーション、サイバーエージェント（人事部門）である。
今後、AIの進歩によってコモディティ的な人材は生き残れないと言われている。反面、AIで代替されないような高度な専門性を有するごく一部の優秀層には人気が集中し、如何に優秀な人材を確保できるかが企業の生き残りのカギとなるはずだ。
GAFAとかBATに限らず、グローバルなトップ企業は当然このことを認識しており、優秀な人材獲得に多大なる経営資源を投じている。
それに対して、今も新卒一括採用・年功序列、管理職以上は中途採用を行わないような日本の大企業は、採用や人的資源管理（HRM）において後れを取っているはずだ。
そうなると、上記4社のような、人事部門で定評があり、かつ、最先端のHRテックの分野での専門性も有していると、2社目における転職価値は非常に期待できるのではないだろうか。
また、人事スペシャリストの汎用性は非常に高い。どんな会社でも必ず人事部門はあるからだ。転職先としては、外資系金融も不可能ではないが、事業会社の勝ち組企業を狙うのが良いのではないか？
例えば、GAFAMの様な外資系ITとか、P＆Gの様な消費財メーカー、或いは、上場が見えているような段階でのベンチャー企業のCHROのポジションを狙ってみても面白い。
②モノ系のスキルが習得できる企業について
モノ系といってもいろいろな業界・企業が想起されるが、ここでは、マーケティング或いは（法人）営業に定評のある企業に注目したい。
マーケティングというと、P＆G、ユニリーバ、ロレアル、ネスレのような外資系消費財メーカーのマーケティング職が思い浮かぶ。このあたりは、1社あたり5～6人位しか枠が無いので、ある意味、商社以上の難関かも知れない。
但し、年収という観点からは、メーカー系は概して金融・商社・コンサル程は期待できず、1500～1600万円位が30代なら精一杯だろう。このため、年収という点では商社には適わない。
また、マーケティング・スキルは必ずしも業界を超えて通用するとは限らず、消費財から外の業界に出られるとは限らない。例えば、金融とかハイテク業界では評価されるとは限らない。
外資系消費財メーカーのマーケティング職からアップサイドを狙うとなると、MBAを経由する等して、MBBのコンサルタントになるというのが良いかも知れない。
なお、日清食品とか花王の様に、一部の国内系企業でもマーケティング職を別採用しているところもある。しかし、商社との比較においては、あまりお勧めできるものではない。
何故なら、年収水準があまりにも違い過ぎるからだ。
＜日清食品に対する東大、京大の就活生の評価＞
https://career21.jp/2019-04-02-125140/
＜花王のマーケティング職と就活＞
https://career21.jp/2019-05-30-092840/
商社との比較において、モノ系のスキルが習得できる企業の中では、キーエンス、或いはセールスフォース、マイクロソフトといったIT系の法人営業がお勧めだ。
キーエンスは転職する必要も無いが、法人営業の強さには定評があり、外資系IT企業の法人営業をセカンドキャリアとすることも可能だろう。
＜キーエンスへの就職について＞
https://career21.jp/2018-11-20-094949/
また、セールスフォースやマイクロソフトの場合には、IT系の知識も備わるし、ネームバリューも十分高いからだ。昔は、IBMの法人営業というのも選択肢だったかも知れないが、今日では微妙なところである。
③カネ系のスキルが習得できる企業
カネ系のスキルの習得、要するに金融系については商社以上に稼げる企業はある。
外資系金融、国内系証券会社のIBD、グローバルマーケッツ職が典型であろう。このあたりは、商社以上に難関である場合もあり、両方から内定を取って悩む就活生もいるようだ。
その場合には、外銀等に行った方がいいのではないかというのが私の考えである。従って、金融プロフェッショナルとしてのキャリア志向が強ければ、みずほ証券或いは三菱UFJモルガンスタンレー証券のIBD職であっても、それらを選択すべきではないか。
なお、IBDというか、M＆Aスキルに拘るのであれば、GCAというブティックもある。既に難化しているので、滑り止めにはならないかも知れないが、こういった選択肢もある。
＜GCAについて＞
https://career21.jp/2018-11-22-105931/
また、同様に、Big4系アカウンティング・ファームのFASという選択肢もある。
＜FASについて＞
https://career21.jp/2019-03-08-123619/
悩ましいのは、運用会社（アセマネ）をどう考えるかである。従来は、就職偏差値や一般的な評価において、商社と運用会社とを比べると、圧倒的に商社の方が格上であった。しかし、直近では運用会社の人気がトップ就活生の間で急騰してきている。
途中で外資系アセマネに転職するというのが大前提であるが、アップサイドを狙いたい、運用ビジネスに大いに興味があるという場合には、商社よりも運用会社を選択することにも合理性はあるだろう。
＜運用会社の魅力＞
https://career21.jp/2019-01-09-072810/
それから、総合商社と比較すると劣るかも知れないが、事業会社で経理財務職に就くという手もある。日本企業は部門別採用を基本的に行わないのだが、ソニーとかトヨタのように別採用をしてくれる企業もある。経理も人事と同様に、どういった業種でも求められるし、優秀な人には何時でも需要があるので、将来のCFO狙いという点ではお勧めだ。商社から内定を得られなかった場合には、ネームバリューの高い大企業の経理職について、長期的な視点からアップサイドを狙うという手もある。
最後に、現実的には商社への就活と併存するケースは少ないかも知れないが、財務・経理系の専門職としては何といっても公認会計士であろう。大半がファーストキャリアに選択する監査法人の待遇は商社と比べると見劣りするが、転職や独立によって商社以上のアップサイドの可能性があるのも公認会計士の魅力である。従って、大学卒業時には公認会計士試験浪人という立場で、その時点では商社内定者と天地の差があったとしても、5年後位には逆転することも可能なのだ。
東大、京大の経済学部に余裕で合格した者は、公認会計士に一発合格して、キャリアを考えるのもありだろう。
＜公認会計士のキャリアプラン＞
https://career21.jp/2019-04-11-144821/
④IT/情報系スキルが習得できる企業について
先ず、IT系のカテゴリーなのかはさておき、商社よりも難しいとされるMBBの内定があるなら、そちらを選択すれば良いだろう。
IT系の場合には、将来、商社以上の待遇も期待できる企業はありそうだが、文系・非プログラミング職を前提とすると、そこまで多くは無いかも知れない。
とはいえ、GAFAから内定を得られたのであれば、営業、新規事業、マーケティングのスキルを付けられる部門であれば、そちらを選択すればいいだろう。もっとも、コーポレート系の職種の場合には、将来の社内異動の可能性等を踏まえて判断した方が良いだろう。
判断が難しいのは、国内系のトップIT系企業との比較である。
商社と比較した場合、ネームバリューや待遇において大きな差があるため、両方内定した場合に、商社を蹴る選択というのは現実的に難しいだろう。
具体的に名前が挙がるとすれば、サイバーエージェント、ヤフー、楽天であろう。
このうち、サイバーエージェントは特に面白い。広告営業の場合、GAFA経由でキャリアアップを試みるプランもあるし、ネット系の投資事業や新規事業開発力には定評がある。
また、メディア事業に従事することも可能である。人事以外のコーポレート職や、特定の業種（例えば出会い系アプリ）に特化した子会社でのキャリアは微妙であるが、ここは部門別に採用をしてもらえるのが魅力である。
広告営業とか、webコンサルティング領域での専門性を磨くのであれば、業界大手のオプトという選択肢もあり得る。もっとも、給与水準等はかなり落ちるので、将来の独立とか転職プランを明確にしておく必要があろう。
楽天の場合には、日本企業最強のEC部門がある。ここで専門スキルを磨いて、アマゾンとかTwitterとかの外資系ITに転職するプランもあるし、国内系企業大手や、IPO前の勝ち組ベンチャーに転身という選択肢もある。
他方、フィンテックとかカード、証券、保険あたりの金融部門は避けた方がいいだろう。そのあたりのスキルでは、IBDとかトレーディングのような稼げるスキルでは無いからである。
ヤフーの場合、非プログラミング職の場合は、ビジネスコースしか選択肢が無く、なかなか有望な職種を見つけるのが難しい。コーポレート職では特段競争力は無いので、他は、事業開発、EC、営業系といったところとなる。
結局、楽天、ヤフーと商社に両方内定して、商社を選択しないという判断は難しいので、商社から内定を取れなかった場合の、バックアッププランとして考えれば良いのではないだろうか？
ヒト系のスキルで登場したリクルートについては、メディアビジネス部門での妙味も十分にある。収益力は非常に高く、成功した起業家を多数輩出している部門でもあるので、こちらを狙うという手もある。
最後に、DXブームが継続し、商社も中期経営計画においてDX対応を打ち出しているので、ここで最も稼いでいる総合系コンサルティング・ファームをどう考えるかが悩ましいところである。
実際、転職エージェントのメルマガでも毎日のように、丸紅のDX要員の求人が飛び交っている。
ただ、商社から内定を取れば場合には、総合系ファームであれば、商社を選んだ方が無難では無いだろうか。何故なら、総合系ファームは近年の大量採用によって供給過多のおそれがあるのと、会社がDXで稼いでいることと、各社員にDXスキルが付くこととは別物だからである。
この点、ネームバリューや稀少性において、MBBの様な強みを欠く総合系ファームの場合には、転職力はそれ程高くは無いという見方もある。
また、仮に、途中で総合系ファームに転職したくなったとしても、20代であれば可能性はあるので、商社を選択した方が堅い。（もっとも、現状では、商社と総合系ファームで悩む学生はいないのではないだろうか？）
＜総合コンサルからの転職＞
https://career21.jp/sogoconsultingsecondcareer/
⑤製薬業界
トップは数億円、外資系企業が多いということから、製薬業界に関心を持つ就活生もいるだろう。武田薬品とかアステラス製薬のような国内系大手製薬会社の場合、30代で1000～1200万円、40代課長で1200～1400万円レベルという。
ただ、金融との違いは、外資系に行っても年収の大幅なアップは期待できず、せいぜい数百万円位の上乗せに過ぎないということだ。中には、40代で2000～3000万円という話も聞くが、それはR&Dのケースであって、研究開発が花形の製薬業界においては、文系はそれ程アップサイドを期待できないようだ。従って、商社の代替にはなりにくいと思われる。
⑥その他
三井不動産、三菱地所は、そもそも商社以上に内定が難しいだろう。
実際には、どれほど実例があるのかはわからないが、東京建物、東急不動産と商社に内定すると悩みどころであろう。不動産の世界でスキルを磨きたいという意思が明確であれば、両社を選択しても良いのではないだろうか。なお、不動産スキルという観点からは、信託銀行（三菱UFJ信託銀行、三井住友信託銀行）の不動産部門も面白い。しかし、配属を確約してくれないのが日本の銀行なので、最初からここを狙うのは難しい。
電通・博報堂については、商社と同レベルの難関企業なのでそもそも内定を取れるのかという問題はあるが、年収水準はピーク時よりもかなり下がっているようだ。昔は、電通と言うと、「ショボい外資系よりも稼ぐ」というイメージがあり、経費も派手に使っていたが、今では残業代も減り、30代だと1500～1600万円は厳しいと聞く。こちらの世界が好きな人であれば、内定が出れば年収水準関係なく電博に行くのだろうが、年収だけの観点からすると、商社の方が良いのではないだろうか？
それから、マニアックなところでは、独立系VCというのは面白い。
将来、起業・独立を真剣に考えているのであれば、こちらを選ぶという手もある。
＜独立系VC＞
https://career21.jp/2018-12-12-081754/
5. 迷った場合は、商社を選択すれば良いのではないか？
商社の場合、専門性の点において30歳を過ぎると転職価値が下がるという課題はある。
しかし、MBA留学や海外赴任等、キャリアを拡げる機会はあるし、何といっても給与水準や安定性では群を抜いている。
もちろん、将来、ある程度は、安定・高給というのは変容するかも知れない。
ただ、それは今すぐに生じるものではないし、リスクがあるのは他のキャリアを選択した場合も同様である。
2社目での年収やステータスアップを目論んで1社目を選択しても、3年後、5年後に、転職マーケットが今と同じとは限らないので、その点はリスクである。
従って、外銀、国内系金融専門職、MBB、外資系IT、財閥系デべという、新卒時点で既に商社以上に内定が難しい業種・企業を除くと、商社以上に魅力がある穴場的な業界・企業を探すのは難しい。
ただ、商社に落ちてしまった場合には、リクルート、サイバーエージェント、キーエンス、楽天、ニッチな金融系専門職といったところで職種を絞れば、2社目での逆転の可能性も残されていると言えよう。
6. 最後に ～総合的に商社は恵まれている。商社からの転職は慎重に～
上記の通り、商社マンは非常に恵まれている。
しかし、最近では若手の流出が顕著であり、入社後10年経過時には、約3割程度が退職すると聞く。
実際、国内系大手エージェントからも、最近若手の商社マンからの登録・相談が非常に増えていると聞く。
コロナ下、安定・高給・ハイステータスが保証された商社の何が不満であるのか気になるところであるが、やはり、最大の悩みは現状だとスキルが付かないので将来が不安だという悩みの様である。
それは、就活時点からわかっていた話なのであるが、やはり、就活偏差値に沿った選択をしてしまうのが学生である。
近年の商社の離職率の高さを見ると、必ずしも最難関の商社に内定した者がハッピーとは限らないわけである。従って、残念ながら商社から内定が得られなかった場合には、専門スキルをつけることによって、商社に就職した以上の満足度を得ることも可能なのだ。
