青山学院大学経営学部の就職と課題について

1. 青山学院大学経営学部の概要

青山学院大学経営学部の定員は520名。
経営とマーケティングの2学科構成である。
男女比率は、約1:1で、ほぼ男女同数である。

偏差値は60.0~65.0とMARCHの中においては上位に位置し、センター試験利用の場合の得点率は85~87%である。(パスナビ情報)
https://passnavi.evidus.com/search_univ/2260/difficulty.html?department=025

もうひと頑張りすれば、最近話題の立教大学経営学とか、慶應大学の商学部、早稲田大学の商学部に届きそうなレベルである。(もっとも、慶應大学商学部の場合は、試験科目の関係で併願しにくいかも知れないが…)

2. 青山学院大学経営学部の就職について

①青山学院大学経営学部の進路の概要

青山学院大学は学生の進路について、それなりに詳細なデータを提供してくれてはいるが、表になっており、グラフが無いのでなかなか見ずらい。
https://cdn.aoyama.ac.2xx.jp/wp-content/uploads/2019/02/cp_data_2017.pdf

進路の概要としては、経営学部の卒業生470名の内、進学者は10名と少なく、大半が就職をすることとなる。これは私立文系としては一般的な傾向である。

そして、公務員となる者は10名と少なく、就職者の2%程度のシェアである。

民間企業の業種においては、金融・保険が100名と最も多く、21%のシェアである。
続いて、卸・小売りが77人(16.3%)、情報通信が72人(15.3%)、メーカーが67人(14.2%)と続く。他は、サービス業が多い。

東京の有名私立大学の経営・商学部系の中では、比較的金融・保険のシェアが低めかも知れない。

②青山学院大学経営学部の就職先企業

青山学院大学の場合、具体的な就職先については学部別に上位20社を開示してくれている。もっとも、経営学部の場合、就職者が2名の企業は41社もあるので、開示がされているのはそのうち、4社(大学側が抽出)となっている。

企業・団体名 人数
みずほFG 10
三井住友銀行 7
東京海上日動火災 5
凸版印刷 5
明治安田生命 5
キャノンマーケティングジャパン 3
スターバックスコーヒージャパン 3
全日空 3
ソフトバンク 3
千葉銀行 3
日本郵政グループ 3
日本生命 3
みずほ証券 3
三井住友信託銀行 3
リクルートグループ 3
りそなグループ 3
NTTドコモ 2
セブン&アイ・ホールディングス 2
野村證券 2
富士通 2

(青山学院大学公式HPより作成。2017年度卒業生分)

こちらの上位20社だけだと、就職者の2割弱しかカバーできないので、正確な評価を行うことは難しい。ただ、特定の企業に収集することなく、かなり分散しているので、学生は周りに流されることなく、独自に判断しているとの仮説も成り立ち得る。

全体的には、メガバンク、大手生損保、大手証券会社と情報通信が多いというのは、東京の有名私立大学の経営・商学系学部と共通であろう。

スターバックスコーヒージャパンが上位にランクインしているのは青山学院のイメージと合う感じもする。

他方、凸版印刷、キャノンマーケティング、セブン&アイが上位にランクインしているのは、中央大学と共通しており、若干、意外な気もする。

3. 青山学院大学経営学部の就職における課題

大学側の開示情報だけでは、卒業生のほんの一部しかカバーできていないので、課題を見つけることも難しい。

大手金融機関や情報通信系の会社が上位にランクインしているので、基本的には他のMARCHと同様で、ある程度の大手企業には就職できそうなことはうかがえる。

ただ、これは、他のMARCHとの共通の課題なのであるが、総合商社の就職者数が少ないのが気になるところである。早稲田・慶応の商学部と比較すると、大学入学時点における偏差値に比して、総合商社における就職者数があまりにも大きい。

それから、経営学部なので、コンサル系、例えば、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング、アビームコンサルティング、ベイカレントコンサルティングあたりの総合系ファームへの就職者がいてもいいように思われる。

また、青山学院大学経営学部というと、何といってもサイバーエージェントの藤田晋社長である。学部は法学部であるが、ヤフーの川邉健太郎社長も青山学院である。
このように青山学院というと、ベンチャーに強いというイメージがあるので、経営学部だとこのあたりを攻める学生がもっと増えてもいいのではないかと思われる。

そのためには、OB/OGのサポートも求められるが、有名な起業サークルあたりが育っていけば面白いのではないかと思われる。明治大学のように、特に大企業への就職力を上げるべくサポートするという戦略もあるが、ベンチャー起業を支援に重点を置いてもいいのではないだろうか。