花王への就活。金融機関志望者がマーケティング職に方向転換する場合の留意点

1. 外銀は難関だし、単なる国内系金融機関の総合職では先行き不安?

東大、早慶等の文系トップ学生の間で外銀の人気は高いが、外銀の採用者数はごくわずかであり、ほとんどの学生が内定をもらえない。
また、外銀がダメだと、野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券等の国内系証券会社のコース別採用(リサーチ、グローバル・マーケッツ、IBD)が狙い目だったのだが、学生の情報収集能力は高く、外銀志望者がこぞって併願するために、国内系金融機関のコース別も非常に狭き門となってしまっている。

となると、メガバンクを始めとする大手行、東京海上日動や日本生命等の大手保険会社の総合職がターゲットとなるが、リテール業務は転職能力が高くないため、あまり気が進まない。また、国内市場で収益の大半を計上している国内系金融機関の将来に対する見通しを考えると、あまり楽観的になれない。

2. そこで、いっそ金融機関をやめてメーカーに活路を見出そうという気にもなる?

文系の上位校の学生は、みんなが金融機関を目指すので、自分は敢えて周りの学生とは違う方向を目指してみようかという逆バリ的な発想を持つ学生もいるだろう。

非財閥系商社とか、総合系コンサルティング・ファームなら内定をもらえるかも知れないが、プロフェッショナル職として、メーカーのマーケティング職に切り替えようかという考えもあるだろう。

3. 金融からメーカーのマーケティング職に方向転換を考える際の留意点

① そもそも年俸水準の違いを受け入れることができるか?

金融機関志望の学生が、メーカーに方向転換しずらい最大の理由は給与の違いにある。これは大昔からある問題で、金融機関の仕事が特に面白いとは思えないが、だからといって、他業種に志望を変更できない大きな理由である。

大手金融機関とメーカーの年収の違いは、下手するとメーカーの年収は金融機関の半分以下、良くてもせいぜい7掛け位と言われている。

② 因みに、日本を代表するマーケティング企業、花王の場合

経営学の教科書等において、しばしば取り上げられる花王である。長期間、優良企業であり続け、特にそのマーケティング能力の高さは誰もが認めるところである。

ところが、意外(?)なことにも、花王の年俸水準は特段高い訳ではない。
新卒の場合、初年度が400万円、2年目が450万円、3年目が500万円というペースであるが、40歳位まで極端な年功序列で給料の上昇スピードは遅い。

入社5年目の27歳で、年収600万円になるかならないか、30歳時点で650~700万円、30台は800万円台位であり、40歳で管理職になってようやく1000万円というペースである。

同じく、マーケティングに強みを有する優良企業である日清食品についても似たようなイメージである。

<日清食品と年収>
https://career21.jp/2019-04-02-125140

③ 外資系メーカーに転職しても驚くほどの年俸にはならない

金融的な発想だと、国内系企業勤務時の給料はそこまで高くなくとも、外資系に転職すれば跳ね上がるから問題ないと考える者もいるだろう。

確かに、金融の場合、外銀とか外資系運用会社のフロント部門に転職すると年俸水準は一気に上がることは少なくない。

しかし、メーカーの場合は、外資系と言っても外銀のような驚くべき高水準の年収にはならない。かなりシニアなディレクター・ポジションでも年収1700~1800万円位が多く、年収2000万円というのはかなりの壁がある。

他方、外資系の場合はメーカーと言えども外銀同様にリスクはあり、国内企業のように終身雇用が保証されている世界ではない。リスク・リターンを考えると、割に合わないという見方もある。

④ そもそも、メーカーのマーケティング職も難関である

金融機関を志望していると、金融>メーカー、という発想になるかも知れないが、マーケティング職があるのはP&G、ユニリーバ、ネスレ、LVMHといった外資系か、国内だと花王、日清のような限られた会社しか職種別採用をしていない。

マーケティングというのは昔から人気がある分野であり、かなりの競争率の難関であり、事前に十分な対策を採ることが必要となる。金融機関志望で会計やファイナンスの勉強をしていて、突然気分で、マーケティングのプロを目指そうと思ってもすぐに切り替えができる訳ではない。

以上の通り、メーカーのマーケティング職というのもバラ色ではなく、自らが本当にやりたいことや、必要となる年俸水準を考慮した上で、慎重に決定しなければならない。

結局、大学入学後の早い段階から、自らのキャリアプランを真剣に考え始めないと時間切れで中途半端な結果に終わってしまうリスクが高い。経団連の就活ルールが廃止になると、就活の更なる前倒しの傾向が進むと考えられるので、なおさら、早い段階からスタートをしたいものだ。